今の収入で大丈夫かな？
夫の収入だけで足りるのかな？
こんな漠然とした不安を抱えている人も多いはず！
今回は、お金の話をしていきます。
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子育てにかかるお金は約3000万円
なんと！
これだけかかります。
内訳を見ていきましょう。
子育てにかかるお金は大きく分けて2つ
- 養育費（食費、衣類、医療費など）
- 教育費（学校、習い事など）
内閣費によると
| 年齢 | 養育費（円） | 教育費（円） | 養育費＋教育費（円） |
|---|---|---|---|
| 未就学児（0～3） | 244.8万 | 0（保育園なし） | 244.8万 |
| 園児（4~6） | 342.8万 | 0（保育無償化） | 342.8万 |
| 小学生（7~12） | 508.3万 | 192.8万 | 701.1万 |
| 中学生（13~15） | 292.7万 | 146.5万 | 439.2万 |
| 高校生（16~18） | 292.7万 | 137.2万 | 429.9万 |
| 大学生（19~22） | 265.7万 | 253.7万 | 519.4万 |
| 合計（円） | 1947万 | 730.2万 | 2677.2万 |
養育費と教育費で約2677万！
おそろしい額ですね。
子どもの人数が2人になると、倍かかります。
私立に進学する場合は、さらにお金がかかることが予想されます。
今のうちに備えを
子どもが生まれた時点で、これだけのお金がかかってくることはほぼ間違いありません。
必要な資金が前もって分かっているのであれば、対策しておいた方が無難です。
お金の備え方3パターンと、オススメを紹介します。
- 銀行貯金
- 学資保険
- 投資信託
結論、私は③の投資信託を、
中でも、eMAXIS Slim S&P500もしくはeMAXIS Slim全世界株式（オールカントリー）を勧めます。
まずは、それぞれのメリットデメリットを見ていきましょう。
パターン1：銀行預金
メリット：元本割れしない
デメリット：低金利のため、元本から増えない
「元本を保証する分、低金利」これが銀行の特徴ですね。
パターン2：学資保険
メリット：一定期間払い続けると元本保証（元本以上が帰ってくる場合も）
死亡保障がついている商品もある。
デメリット：中途解約では元本割れの可能性あり。
パターン3：投資信託
メリット：利回りがよい
デメリット：元本保証がない
どうして投資信託なのか
理由は大きく2つです。
①子育て費用は物価上昇の影響を受ける
②投資信託は長期分散投資でリスクを限りなく減らすことができるから
①子育て費用は物価上昇の影響を受ける
現在、様々なものの値段が上昇し、家計を圧迫していますよね。
100円で買えていたものが、120円になる。
値段が上昇すると言うことは、お金の価値が下がると言うことです。
このインフレは長期的に見て、今後も続くと予想されます。
仮に日銀が目標と掲げる、インフレ率2％（年間の物価が2％ずつ増えていく）で上がっていったとしましょう。
| 年齢 | 養育＋教育費（円） | インフレ率2%（円） |
|---|---|---|
| 未就学児（0～3） | 244.8万 | 249.7万 |
| 園児（4~6） | 342.8万 | 363.8万 |
| 小学生（7~12） | 701.1万 | 813.8万 |
| 中学生（13~15） | 439.2万 | 557.1万 |
| 高校生（16~18） | 429.9万 | 578.7万 |
| 大学生（19~22） | 519.4万 | 749.4万 |
| 合計（円） | 2677.2万 | 3312.5万 |
子育て資金は約2677万円→3313万円まで増えました。
貯金では、このインフレに対応することができません。
②投資信託は長期分散投資でリスク軽減が可能
投資信託の中でも人気のある、全世界株式（オールカントリー）は年平均8％、S&P500は年平均11％のリターンです。
長期分散で投資することで、よりこのリターンに近づきます。
仮に、大学4年間に必要な養育費と教育費750万を18年間積み立てた場合で計算してみましょう。
年率は低めに見積もり5％とします。
貯めるのにかかる費用は、毎月約2.1万円、合計で約464万円となります。
（貯金（年利0.2%）の場合、毎月3.4万円、合計で約737万円必要）
学資保険は？
学資保険の中身も実は、投資信託です。
ただし始めに手数料を差し引かれた状態で保険会社が運用しています。
入金した途端に資金が減り、何年も掛けないと元本割れするのはこのためです。
高校進学、大学進学に資金が必要となるのは15～18年先となります。
投資信託の性質とマッチしているのではないでしょうか。
まとめ
今回は統計を元に、子育てに必要なお金を計算しました。
実際は各家庭ごとに生活費も異なりますし、進学先によっても変わるでしょう。
自分の家庭の必要資金を知りたい場合は、ファイナンシャルプランナーさんにライフプランニングを立ててもらってくださいね。
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